新築住宅を購入する場合には、手続きやその後の借入れがスムーズに行えますので、窓口は一本化した方がよいと思われます。

フラット35と住宅ローンは同じ金融機関の窓口で取り扱っていますので、全体の資金計画などを考えても手続きがスムーズにいきます。

フラット35と財形住宅融資を組み合わせる場合では、フラット35の方は多くの金融機関が窓口になっていますが、財形住宅融資の方は住宅金融支援機構の取扱金融機関でないと受付することができません。

なので、このケースの場合には、財形住宅融資の取扱金融機関でフラット35を申し込むのがよいと思われます。

はじめて中古住宅を買うというケースだけでなく、中古住宅を売って新築住宅を買う予定であるというケースについても、窓口は一本化した方よいでしょう。

というのも、中古住宅の場合は、入居者がいたり、すでに住宅ローンの残りがあったりと買い換えのタイミングがとても重要になってくるからです。

また、資金の借入れの際にも時間的なロスを生じさせないことが大切になってくるからです。

融資や返済の窓口は一本化し、資金計画等についても総合的に相談して実施していくことで、スムーズな借入れを行うことが可能になります。

一般的には、中古住宅というのは不動産業者の仲介によって売却されます。

このとき、仮に売却の契約が成立した場合には、すでにある住宅ローンの残りを決済して、次の購入物件の頭金を用意する必要があります。

こういった場合に、たとえば、売却はX社に依頼し、購入はY社に依頼するということですと、時間的なロスが原因で上手く売買が成立しない可能性もあるのです。

このような場合は、売却を購入予定の物件の業者に依頼するとスムーズにいくことが多いです。

資金を借入する場合も、X金融機関に申し込みをした後でB金融機関に不足した分を依頼するというようなことをしていると、抵当権設定後の資金交付になってしまうために時間的なロスが生じてしまいます。